特報！2023年フジテレビ「まずは放送収入を取り戻す」から二年後、なんと放送収入が90%も減少するほっこり事態に陥ってさすが楽しくなければフジテレビじゃないとパウラの中で話題になっている件！
ということでパウラちゃんねるがフジテレビを本格ウォッチし始めた2023年から二年もの歳月がたったわけですが、
いやー、この２年は本当に「楽しくなければフジテレビじゃない」な味わい深い展開だったなーという感じですね。
それではフジテレビが大ピンチに陥ったのは2025年になってからと思っていらっしゃる人もいるかもなので、知らない人のために時を巻き戻し、2023年に戻りましょう。
ということで遡ること2023年7月のこと、
デイリー新潮は「フジテレビは開局65周年なのに「深刻で緊急事態ともいえる状況」 宮内会長も危機感を募らせる“低視聴率の実態”」という記事を掲載。
この記事ではまず、フジテレビは2022年度の段階で、個人視聴率が全日帯において４位に終わり、2023年以降もその状態が変わっていないことに触れ、
その上で2023年7月のフジテレビ社内の新体制全体会議にて、フジのトップたちが危機感をあらわにしたことを紹介してますね。
例えば当時会長だった宮内会長は――
「テレビ業界全体の広告収入が悪化し、とりわけフジは深刻で、緊急事態と言える状況。緊急対策を講じないと、（2023年度）通期でも厳しい業績になる可能性がある」
と危機感を口に。
そして2022年6月から2025年1月までフジテレビの社長だったあの港浩一社長は、2023年当時のこうしたフジテレビの危機的状況に対して、
「（今年は）開局65周年の勝負どころ。まずは放送収入を取り戻しましょう」
というふうに発言したとのことです。
フジテレビは先ほども紹介した通りこの当時から既に視聴率は凄まじい低視聴率で、この当時からテレ東とビリ争いをしているレベルでした。
そのため港浩一社長のこの発言は、2023年から視聴率を回復させ、そしてＣＭ枠をスポンサー企業に高く売ることで、放送収入を取り戻すことを目指したと考えられるわけですね。
しかし「放送収入を取り戻す」とした結果はと言えば――、
視聴率を回復させることによって放送収入を取り戻すどころか、視聴率のみならずスポンサーからの信用を失う結果となり、
なんとその放送収入は2025年には前年比でマイナス90%を叩き出す異常事態じゃなくてほっこり事態に。
2025年2月27日のスポニチアネックスのネット記事によれば、フジテレビの放送収入は前年比でいうと約10％弱のレベルまで落ち込み、90％マイナスになってしまったと現在のフジ社長が説明したとのこと。
そして他の記事などの情報によれば、2月中に取引があるスポンサー企業は通常なら400社にものぼるなか、2025年は１月いっぱいで、ＣＭをＡＣに差し替えた企業などは３１１社。
2月25日時点におけるフジとの取引企業は72社にとどまっているという状況とのことで、
なんと「放送収入を取り戻そう」からおよそ2年が経った現在、さらに放送収入が90%も減ってしまうという事態に陥ってしまった模様ですね。
で、この話題に対してはどこかのテレビプロデューサーさんが
「フジテレビには放送以外の収入もたくさんあり、ある意味前年比約10%になってもなんとかなるとも言えると思います」って感じでコメントしたりもしてるのですが、
今見てきた通り、フジテレビは特に問題が起きていなかった2023年の段階で、
「テレビ業界全体の広告収入が悪化し、とりわけフジは深刻で、緊急事態と言える状況」などと危機感を募らせ、「放送収入を取り戻そう」とスポンサーからの収入に強いこだわりをうかがわせていたわけで、
そんななか、2024年も一年にわたって低視聴率状況は改善できず、追い打ちで大手スポンサーたちの撤退によって放送収入が90%もマイナスになってそれで「なんとかなる」と言えるのかは――、
その先は言う必要ないですよね。 自分で考えてみてください。
それではネットの反応の一部を見ていきましょう！
スポンサー離れは、収益に直結するだけでなく、企業全体の信頼性にも大きな影響を及ぼす可能性がありますよね。
経営陣が具体的な対応を示さないままでは、ダメージがさらに広がるのではないかと思います。
フジテレビの今回の騒動、本当に深刻ですね。前社長の会見が火に油を注ぐ形になり、スポンサー離れが止まらず、広告収入が大幅に減少と…、
結局、その影響を受けるのは、現場で働くスタッフや系列局の方々なんですよね。
企業の信頼を取り戻すのは簡単なことではありませんが、今回の件を教訓に、テレビ局にはより一層、情報発信の責任と倫理を重視してほしいと願うばかりです。
以上、ネットの反応の一部のご紹介でした。
それでは最後はいつも通り、パウラのハッピー謎益スマイルで締めくくりましょう！
